５月２８日、全教青年部は、２０１７年度取り組んだ「妊娠・出産・子育てかかわるアンケートver.Ⅱ２０１７」の調査結果について、記者発表を行いました。

　現在、学校現場には急速に青年教職員が増えきています。今回の実態調査は、長時間過密労働や教職員不足の中で、働きながら妊娠・出産・子育てに関わる青年教職員の実態を明らかにしたもので、２０１６年度に続いて２回目のとりくみです。

　実態調査で明らかになったのは、妊娠・出産・子育てに関わる制度も十分に知らされないままに働き続けている青年教職員の実態、妊娠した状態でも長時間労働や部活・体育への参加といった危険な働き方をせざるを得ない職場の実態、産休・育休の代替者が見つからず周囲の教員の勤務の多忙化に拍車がかかっていく実態などです。また、職場での管理職などからのマタハラについても深刻な実態を訴える声が多数寄せられています。

　これらの問題の解決には、妊娠・出産・子育についての職場での理解を進めるとともに、教職員定数を改善し長時間過密労働を解消していくことが不可欠です。

　全教青年部では、これらの実態を学校現場や世間に広くうったえるとともに、引き続き青年教職員の実態調査にとりくんでいきたいと思います。